膣縮小手術は、膣の下側(肛門側)を奥の方まで筋肉を寄せて縫っていきます。そうすることで膣を縮小させています。

筋肉を寄せ合うので膣が引き締まります。

• 膣を小さくしたい
• 膣のゆるみが気になる
• 膣の締まりをよくしたい

共立美容外科では膣縮小手術を行う場合、引き締めの効果を出すために、膣の入り口だけでなく、膣の奥(外子宮口)側の方まで筋肉を寄せて縫合し、引き締めます。そのため膣の奥(外子宮口)側まで縮小し、引き締めることができます。

• 効果には、個人差があります。

共立美容外科では、膣縮小手術などの婦人科形成の修正手術を承っています。お一人お一人のケースに合わせて丁寧にご対応させていただいています。

2019年4月に行われた、第107回日本美容外科学会で共立美容外科・歯科の理事長の久次米秋人が務めました。

2020年は日本美容外科学会が中止となりましたので、2021年時点で最新の美容外科学会になります。

当学会では、2日間にわたり、特別講演やシンポジウムなど30ものプログラムを通して、国内外から参加した登壇者と参加者とが一丸となり、美容医療の発展に寄与しました。

当院としても、移り変わる社会からの美容医療への要求に対して、お応えできるよう日々研鑽(けんさん)を積んでまいります。

また、第109回日本美容外科学会は2021年5月26日、27日を予定しています。

学会の様子についてはこちらをご覧ください。

日本美容医療協会(JAAM)は、内閣府から認定された美容分野の公益社団法人です。

「すべての人に美しくなってほしい」ことを目的としています。
当院の久次米秋人理事長は日本美容医療協会の理事として、皆さまと専門医をつなぐ架け橋になるよう努めています。

当協会は美容分野で唯一、内閣府より公益社団法人の認定を受けています。

当院には、様々な科目の専門医が在籍し、当サイトも執筆、監修しています。

例えば、日本形成外科学会が認定する形成外科専門医、日本外科学会が認定する外科専門医、日本麻酔科学会が認定する麻酔科専門医、日本抗加齢医学会が認定する専門医、日本外科学会が認定する外科専門医、日本救急医学会が認定する救急専門医、日本旅行医学会が認定する認定医、日本禁煙学会が認定する認定指導医です。

様々な科目の専門医や出身者による総合的な医療の上に成り立っているのが、共立美容外科なのです。

定期的な研修や勉強会を開催し、IMCAS（世界皮膚老化会議）などの参加を通じて、医療技術の向上に努めています。学術研究についてはこちらをご覧ください。

当院には、医学博士の新妻 克宜医師が在籍しています。

学会発表などアカデミックな視点からも、美容医療の向上に努めています。

そして、全ての医師が解剖学を学んでいます。

日本救急医学会が認定する救急科専門医で麻酔科認定医のの児玉肇医師や救急科専門医で麻酔科専門医の岡田大輔医師が在籍しています。

感染症予防など「未然に防ぐこと」に対して積極的に取り組んでいます。

さらに、ヒヤリ・ハット事例を、収集、分析し「何かあった時の対応」に対しても取り組んでいます。

その他、各専門医の情報については、こちらをご覧ください。

共立美容外科は早稲田大学の経営管理研究科と2017年から2021年現在まで、提携講座を開設しています。

当院のスタッフが、接遇サービスや、おもてなし、どのようなクリニックが選んでいただけるかといった講義を行っております。

また、「真っ当な医療を患者様に丁寧に届ける」という企業理念を崩さないことが大切であるという話もしています。

この理念は、クリニックとして開院以来30年間一貫しています。

当院のサービス向上部門には、早稲田大学大学院のMBAや博士課程のスタッフが複数名在籍し、スタッフの人材育成に努めています。
早稲田大学との提携講座を通じ、患者様にご満足いただけるような接遇サービスの向上に日々、努めています。

「日本美容外科医師会」は、美容外科医が中心となり、美容医学の推進と美容医療の質向上を目的として結成された特定非営利活動法人です。

所属するには、以下の条件を満たしていなければなりません。

・院長は医師会の会員であること
・共済会に加入して三年以上であること
・過去に重大事故(後遺障害3級以上)をおこしていないこと

さらに、以下の審査項目があり、これらも認定への大切なポイントとなります。

・美容外科110番でのクレーム状況
・美容外科への貢献度
・医師としての倫理感
・手数料、更新料の支払状況

これらの審査基準を満たして日本美容医師会に所属しているということは、クリニック選びの重要な指針となるはずです。

また、当院の久次米秋人理事長は、日本美容外科医師会の理事として美容医療を通じて医学の進歩と社会の福利に貢献するよう努めています。

厚生労働省対策本部の新型コロナウイルス感染症対策専門家会議の見解（令和2年3月9日及び3月19日公表）を受けて、院内の備品、施設の消毒管理、外気の取り入れ（換気）、全てのスタッフの体調管理等を行っています。

詳しくは、下記ページをご覧ください。